株式市場や債券市場のような伝統的な資産と異なる値動きをするオルタナティブ投資は、
ポートフォリオに組み入れることで資産の安定性が高まるとして近年脚光を浴びています。
☞ オルタナティブ投資が注目される背景を徹底解説
☞ オルタナティブ投資の種類とメリット・デメリットをわかりやすく紐解く
オルタナティブ投資の中で有名なものに、PEファンド、不動産、ヘッジファンド、商品投資がありますが、
近年は、債権ファンドを中心として種類が多様化してきています。
本日は大手の著名PEファンドも実際に取り入れている、MLPという仕組みについてわかりやすく解説し、
今後の見通しとMLPの投資信託を紹介していきたいと思います。
MLP(Master Limited Partnership)をわかりやすく解説
それではまずMLPとはどのようなものなのかという点について見ていきましょう。
MLPとはどのような仕組み??
MLP(Master Limited Partnership)は米国の共同投資事業の形態で、
得られた総所得の90%以上を米国の歳入法で定められた以下のエネルギー・インフラ事業から得られており、
REITと同様に利益のほぼ全てを配当金として拠出する代わりに法人税が免税となります。
また出資持分が米国株式市場に上場されている必要があります。
Limited Partnersというのは有限責任ということで、出資者は出資した金額以上の損失を負うことはありません。
一方Limited Partnersは経営に対する発言権をもたず、経営は無限責任を負うゼネラルパートナーズに一任されます。
<MLPは以下の米国歳入法で定められた業態から90%以上の利益を得ている必要がある>
- 探査、開発、生産
- 収集、処理
- 貯蔵、マーケティング、流通
- 精製
- 圧搾
- 採鉱
- 輸送（パイプライン等）
コラム：MLPとREITとの比較
MLPとREITは特定の事業へ投資を行うことを義務付けられ、利益の殆どを分配することにより、
法人税を免除されるという共通点があります。
以下MLPとリートの比較ですが、適用要件や収益源とする事業体は異なりますが、
非常に似ている形態であることが分かりますよね。
MLPの市場規模は非常に大きい
MLPは現在150以上が米国市場に上場されており、市場規模は50兆円を超えてきており、
REIT市場に迫る勢いの日の出の勢いとなっています。
MLPが注目される背景①：高い配当利回りと配当成長率
市場規模が急拡大している背景として利回りが高いと言われているハイイールド債やREITに対しても、
高い利回りが見込めることに加え、配当利回りが毎年成長していることが挙げられます。
5%のインカムゲインが得られる投資先はなかなかありません。
尚、上記は2014年のデータですが後程詳しく見ていきますが2018年時点では8%の配当利回りとなっています。
MLPが注目される背景②：市場平均と連動しない値動き
MLPはオルタナティブ投資としての特徴も有しております。
MLPでは精製施設やパイプラインなどの施設利用料などを長期契約することで、
安定的に収入を得ているケースが多い為市場に影響されにくく価格が安定する傾向にあります。
市場が好調な時は逆に不調にうつりますが、価格の変動がすくなく配当利回りが8%の株式と思えば、
インカムゲインを狙う投資先としてはなかなか有望なことが分かります。
MLP(Master Limited Partnership)の2018年～2019年の見通し
MLPは高い配当益を得ることができるのですが、価格自体は通常の株式と同様の動きますので、
MLPの価格の見通しに影響を与える要素毎に分析していきたいと思います。
MLPの配当金
まず、投資家はMLPの配当金の高さに注目していることもあり、
配当金が下落すれば価格も下落しますし、配当金が上昇すれば価格も上昇していきます。
以下は最新のMLPによる分配金ですが49社のうち前期比での増配24社、横ばい22社、減配が3社と、
非常に好調な結果となっており、MLPの価格には間違いなくポジティブな結果であると言えるでしょう。
エネルギー特に原油価格の推移
MLPの投資分野はエネルギー・天然資源分野のインフラなので当然エネルギー業界の、
市況にも影響を受けます。
エネルギー業界の流れを読むのは変動要因があまりにも多いので難しいのですが、
この五年間の値動きは以下のようになっています。
中国の減速懸念とシェールガス革命により1バレル100ドルを超えていたWTI原油価格が、
一時期27ドルまで下落しましたが、その後のOPECの協調減産等の供給を絞る施策の甲斐もあって、
2018年10月初旬に80ドルにせまりました。
しかし、株式市場の急落による投資家のリスク資産からの資金の引き上げ、
OPECの石油需要見通しの下方修正、サウジアラビアによる増産の示唆等のニュースが重なり、
原油価格は急落しています。
また現在の水準は米国のシェールガスが採算がとれる水準であり、ここから原油価格は頭が重い動きとなる、
ことが想定される為、エネルギー価格という観点でいうと頭が重くなります。
また結果的にパイプラインや精製施設の使用料金も価格が上昇しなければ、コスト削減の流れとなるので、
配当金にも長期的に影響してくる可能性があり注意が必要となってきます。
米国の長期金利の推移
MLPやREITは米国の長期金利が上昇すると逆相関で下落するという関係性にあります。
国債や社債は満期まで保有していれば価格の変動リスクがなく、
国や企業が破産することなく無リスクで利子を受け取ることが出来るため、
国債の利回りが高くなればなるほどMLPの魅力は相対的に下落します。
また利子が高くなるということは企業の借入態度が鈍くなることにも影響し、
結果として経済活動が減速し、エネルギー需要の下落という形でも跳ね返ってくる
という側面もあります。
もう一度以下のMLP、REIT、米10年国債金利の金利水準をご覧ください。
米10年国債利回りをご覧にただくと緩やかに上昇基調にありますよね。
国債の利回り上昇の要因は米国の中央銀行FRBによる利上げが継続している為です。
米国経済はリーマンショック以降、経済が10年間拡大しているということもあり、
FRBも景気の過熱を抑えるためにリーマンショック時に0近傍に引き下げていた金利を
2%前後まで徐々に時間をかけて引き上げているのです。
しかし、直近の米株式市場の上値の重い展開からも分かる通り、米景気拡大期は過去2番目の長さになっており、
今後2019年、2020年と利上げが継続できるかは不透明になってきています。
米金利は現在より少し上の水準にいくか、現在の水準で停滞すると考えたほうが良いでしょう。
つまりMLPに対しては金利の側面からは中立という感じですね。
MLP(Master Limited Partnership)の説明と今後の見通しのまとめ
MLPは米国の共同事業形態の一つで米国歳入法で定められたエネルギーと不随するインフラ事業から、
90%の利益を得て、利益の全てを配当することによおり法人税を免除される仕組みとなっております。
不動産に投資を行うREITのエネルギー事業版ということが出来ます。
MLPはREITやハイイールド債に比べても高い年率8%程度のリターンを見込むことが出来ます。
また市場が堅調な時はマイナスとなるのですが、パイプラインや貯蔵・精製施設を長期契約する為、
安定的な値動きとなるという特徴があります。
また2018年～2019年の見通しは配当自体は堅調に推移していくことが見込まれますが、
エネルギー市場が供給過剰懸念が出てきており上値が重いことを考えると、
MLPの価格の上値が重い状態が続くことが考えられます。